【家づくり参考記事】増築のメリットとデメリット。耐震性を低くしないための方法を紹介

 

増築するときは

今の家をそのまま変えずに、床面積を増やしたいと思う人は少なくありません。

 

そのようなときに、どのような工事をするのか、また工事をすることで建物の耐震性が弱くならないかと不安になることもあるでしょう。
そこで今回は、増築のメリットやデメリット、耐震性について、わかりやすく解説します。

 

増築と改築は何が違うのか

増築とは、すでにある建物をそのままにして、床面積を増やす工事のことです。すでにある建物を残して新しく床面積を増やすため、愛着のある家を壊さずに済む場合が多いです。

 

また、建て替えの場合でも、床面積を増やす工事を含むときは増築ということもあります。
増築と同じような意味に捉えられるものに、改築があります。

 

改築は、すでにある建物の床面積を変えずに、間取りや設備などを新しくする工事です。床面積を変えない建て替えの場合も、改築ということがあります。

 

つまり、増築と改築は、床面積を増やすかどうかに違いがあるのです。

 

増築のメリット

では、増築にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
増築すると、床面積が増えることから、居住スペースが広がるというメリットがあります。

 

ほかにも、建て替えや新築の購入に比べると、費用を抑えられるというメリットもあります。また、すでにある建物を残したまま、床面積を増やすこともできるため、住み慣れた住まいから離れることなく、居住スペースを増やせるのです。

 

デメリット

増築にはデメリットもあります。
増築のデメリットは、すでにある建物の外壁や屋根材とまったく同じ素材を使えないことです。

 

すでにある建物が古い場合には、同じ材料を手に入れられなかったり、デザインの違いが目立ってしまったりする場合もあります。
また、すでにある建物との接続部分が弱くなり、ひび割れや雨漏りが起きる可能性があります。

 

耐震性が低くなる場合も

増築をすると、増築した部分とすでにある建物の接続部分が付け足した状態になるため、耐震性が低くなる場合があります。

 

地震で、ひび割れが起きたり、ひび割れた箇所から雨漏りが起きたりすることもあります。
ただし、増築によって耐震性が低くなることについては、対策を講じられます。

 

耐震診断をしてもらおう

増築して、耐震性が低くなってしまうのではないかと不安なときは、耐震診断をしてもらい、どのような増築が望ましいかを業者に診断してもらいましょう。

 

耐震診断は、増築部分や接続部分だけではなく、すでにある建物にも行ってもらうことがポイントです。

 

特にすでにある建物が古く、現在の耐震基準を満たしていない場合には、増築部分だけではなく、すでにある建物も耐震基準を満たし、耐震性を合わせる必要があります。建物の耐震性が場所によって異なっていると、バランスが崩れ、地震が起きたときに倒壊しやすくなるのです。

 

また、建物に必要な壁の量やバランスを考える必要もあります。
そのため、増築を検討するときは、まず耐震診断を行うことをおすすめします。

 

場合によっては建て替えも

増築の工事内容によっては、建て替えのほうがメリットが多く、また費用を抑えられる場合があります。

 

特に、すでにある建物が古く、現在の耐震基準を満たさないために、大がかりな補修工事が必要な場合などでは、増築のための費用が多くかかってしまいます。

 

このようなときには、建て替えのほうが耐震性を高くできるだけでなく、結果的に費用が安く済むことがあるのです。

 

すでにある建物が古い場合では、どのような増築工事が最も望ましいのか、業者と相談しながら決めるようにしましょう。

 

耐震性を落とさないために

すでにある建物との接続部分や増築部分の耐震性を落とさないための方法もあります。

 

増築部分に、すでにある柱や梁に加えて建築金物を取り付けることで補強するのです。合板を重ねる補強梁や、増築部分に筋交いを入れる方法などで、耐震性を高める補強が可能です。

 

筋交いは、柱と柱に取り付けるもので、対角線上に補強することで、建物を地震の揺れに強くできます。

 

増築するときに注意したいこと

増築するときには、すでにある建物とのバランスや、接続部分の耐震性以外にも注意したいことがあります。
増築するときに、注意したいことの一つが建築基準法です。

 

家を建てるときは、敷地に対する建物の割合を示す建ぺい率や、床面積の割合を示す容積率が定められています。新築するときには、建築基準法を満たすために、定められた建ぺい率や容積率に従って建築されますが、これは増築するときにも適用されます。

 

増築するときにも、建ぺい率や容積率が基準を超えないように注意しなければなりません。

 

また、10㎡を超える増築の場合には、自治体などへの申請や許可が必要になります。
手続きに必要な書類など、増築に必要な許可を取ることを忘れないようにしましょう。

 

建ぺい率や容積率についてわからないときには、業者に確認することがおすすめです。業者は手続きに慣れていることが多いため、どのように申請を進めれば良いか教えてくれることもあります。

 

相談しよう

増築を検討するときには、まず専門の業者に相談することをおすすめします。
どの程度、床面積を広くしたいのか、増築部分にどのような設備や機能が欲しいのかを伝えて、見積もりを取りましょう。

 

加えて、すでにある家がいつ頃建てられたものなのか、増築することで耐震性が低くならないかなど、すでにある家の状態を診断してもらうことが大切です。

 

増築にかかる費用や、最も良い方法がどのようなものであるかを業者と相談しながら決めていくことをおすすめします。

 

まとめ

今回は、増築のメリットとデメリットや、耐震性を低くしないための方法などについて紹介しました。
増築は、建て替えや新築と違って、すでにある建物を残したまま、床面積を広くできるというメリットがあります。

 

しかし、接続部分の耐震性が低くなってしまったり、すでにある建物が古い場合には、素材や建物のバランスが合わなかったりするというデメリットもあります。

 

増築を検討するときには、耐震診断を行い、増築部分だけではなく、すでにある建物も耐震基準を満たすものになるようにしましょう。
また増築は、建築基準法の建ぺい率や容積率を満たす必要があり、自治体への申請や許可が必要な場合もあります。

 

増築を検討するときには、まず専門の業者に相談し、どのような工事が望ましいのか、家の状態を診断してもらってはいかがでしょうか。